Democracy3（デモクラシー３）攻略記（その５）時は来た！成長戦略へのシフトチェンジ

こんにちは、ゆうじんです。

お待たせしましたDemocracy3（デモクラシー３）攻略記（その５）です。

前回、所得税の急激な増税の反動で、脱税問題が発生したジャパン国。せっかく債務が減少し始めたのに、またしても国家収入が減少してしまいます。さくら首相は泣く泣く公営住宅の廃止を決断します。

さくら内閣も発足から1年3ヶ月を過ぎて、そろそろ結果を求められつつあります。財政問題で手一杯でしたが、成長戦略として目指す「異次元の人的投資」もまだ着手できていません。今回こそは、第二の矢「人的投資」に着手するよう頑張りましょう。

では、はじまり〜、はじまり〜。

※本攻略記はネタバレありのプレイ日記ですので、未プレイの方はご注意ください。また、文中のキャラクターの発言・行動は、ゲーム内での会話や行動をそのまま使っている以外に、筆者が脳内補完している部分がありますので、ご容赦ください。

総理、ちょっとお話が…

公営住宅の廃止を決断した結果が気になるさくら首相は、早速、第6ターンに進めます。ドキドキしながら、ターン初めの四半期レポートを確認すると、やっぱり貧困が上昇しています。公営住宅を廃止したので当たり前ですが、犯罪も危険水域なので、何か対応が必要かもしれません。どうしようかと悩みつつ、他の項目を見ていると、、、？！なんだこれ。

「大臣からのメッセージ（Gen-Ichi Yanagimoto）」

どうやら法務大臣のGen-Ichi Yanagimotoがプライベートでお話をしたいとのこと。

気になるので、すぐにクリックしてみると、法務大臣Gen-Ichi Yanagimotoが忠誠が低下してしまい、やる気を失っているようです。このままだと辞任する可能性もあるとのこと。支持母体の社会主義者や労働組合員に受ける政策を実施すれば、慰留することができるようです。

どうしようかと悩むさくら首相に、ヴィンセントが補足します。

ヴィンセント

「どうされるかはお嬢様次第ですが、大臣の辞任が発生すると政権への悪評になります。慰留されるのも手ですし、辞任する前に罷免して大臣を交代させることもできます。」

大臣の支持基盤になっている社会主義者は国民における構成率も高く、労働組合員もそれなりの構成率となっています。熟練の政治家ならこの辺りへの気配りができるのかもしれませんが、いかんせん、さくら首相はまだ若く、余裕もありません。

さくら首相

「ヴィンセントの言っていることもわかるけど、いまは特定のグループを優遇しているような余裕はないわ。ジャパン国がより良くなれば、彼らもわかってくれるはずよ。もう少し様子を見ましょう。」

ま、しばらく様子を見てみましょう。それにしても、我が党の人気は全くありませんなあ。。。一生懸命、ジャパン国のために頑張ってるのに心折れそうっス。

第6ターン：時は来た！人的投資へ

法務大臣からの相談のあと、恒例の財政状況のチェックです。公営住宅の廃止が効いたのか、支出が減っています。おかげで、収入は横ばいですが、債務も減少しています。

グローバル経済も順調でジャパン国の経済にも追い風が吹いています。資金的な余裕が少しでき始めた今なら、すぐにでも次の矢「異次元の人的投資」に取り掛かるべきでしょう。時間はありません。

さくら首相

「やっと時がきたのよ。人的投資に着手しましょう。」

国家運営方針で定めた「技術立国再生に向けた『異次元の人的投資』」の軸は、『技術』や『生産性』にプラスとなる人への『教育』です。

『教育』を効果的に行うためには、どうやら『公立学校』への投資が一番効果的なようです。

詳しく『公立学校』をみると、教育に効果があるだけじゃなく、貧困や失業を抑制する効果もあるようです。すごく投資対効果の高い施策ですね。

さくら首相は、『公立学校』への資金提供を最大まで引き上げることにします。

さくら首相

「捻出した財源を集中投資するのは決めていたわ。教育へ集中投資するわよ。」

やっと成長戦略に着手できたさくら内閣ですが、これは始まりです。公立学校への投資をしただけで満足せず、どんどん教育関連の施策をうっていきましょう。

イベント：捕鯨

次のターンへいこうとしますが、イベント「捕鯨」が発生しています。内容は、政府に対して商業捕鯨の再導入をするかどうかの決議が出されたとのこと。選択肢は、捕鯨を再開するか、禁止を継続するかです。再開すれば漁獲量に好影響がありますが、禁止すれば観光業界に悪化がありそうです。

どちらにもメリット＆でメリットがあるので悩みますが、再開した場合でも「絶滅の危険を恐れずに進むことができる」と資源保護上の問題はないようなので、伝統文化を守る意味で再開を認めましょう。

第7ターン：改革の反動続く、ブラックマーケット発生

人的投資に着手したさくら内閣ですが、次のターンにイベントと問題が発生します。

まずは、イベント『局所的大ヒット』が起こり、ジャパン国で製作された映画が大ヒットして、観光産業と外交関係にプラスの影響が発生しているとのこと。結果、GDPにも追い風があります。一時的な効果ですが、うれしいですね。

ただ、問題の方はそれ以上に深刻です。四半期レポートによると『ブラックマーケット』が発生したとのこと。所得税や法人税の支払いを免れるためにブラックマーケット（闇市）での経済活動が増えて、収入を申告しなくなったという問題です。税収と犯罪に悪い影響があります。

どの程度、税収に悪い影響があるのかと財政画面で確認すると、支出として336.00十億円/四半期が発生しています。

その結果、収入と支出が再逆転しています。このままでは、せっかく減り始めた債務がまたぞろ増えていってしまいます。

第7ターン：涙をのんで…公共保険サービス削減

思いの外、ブラックマーケットによる支出額が大きいため、どうしようかと悩むさくら首相を見て、ヴィンセントが補足します。

ヴィンセント

「お嬢様。ブラックマーケットも、前回発生した脱税問題と同じく、高い税率が発生の原因となっています。税率の高さは財政健全化のために必要な対策ですので、すぐに解消するのは難しいのではないでしょうか。」

ヴィンセントの言う通り、さくらが立てた国家運営方針では、早期の債務超過解消を掲げており、税収を上げることは不可避の政策です。そのため、ブラックマーケットをすぐに解消することは困難なので、問題があっても財政バランスが取れるように調整しないといけません。仕方なく、またしても支出の削減を行います。支出トップは「公立学校」とわざわざ行った教育投資なので、削減はできません。次点の「公共保険サービス」を削減することにします。どの程度、コスト削減していいか悩みますが、さくら首相の一言で決めました。

さくら首相

「削減しようと思えば、いくらでも削減できるけど、私たちの仕事はコストカットだけじゃないわ。少なくとも深刻な症状の時には気兼ねなく治療できる社会にはしておきたいの。」

確かにそうですね。削減はするにしても、深刻な症状に対応できる範囲でコスト削減することにします。それでも−239.61十億円のコストカットに成功します。

さて、今回はここまで。

やっと未来に向けた教育投資に着手することができましたが、急激な改革の反動は大きく響き、またしてもコストの削減に着手せざるを得ませんでした。さすがに国家レベルの舵取りは難しいです。次回も、財政状況に気を配りながら、教育への投資を行っていきましょう。

では。