Democracy3（デモクラシー３）攻略記（その４）脱税問題発生！急進的な改革の反動

こんにちは、ゆうじんです。

お待たせしましたDemocracy3（デモクラシー３）攻略記（その４）です。

前回、ジャパン国の改革に向けて、さくら内閣はまず収入と支出に大ナタをふるいます。将来の発展の礎とすることを国民に約束し、なんと所得税率を70％まで増加し、国民年金を抜本的に減額しました。

信念を持って政策を実行したさくらですが、これから国民や市場がどのような反応を起こすか不安を感じています。早々に財政問題にカタをつけて、国家運営の2つ目の柱、成長戦略の「異次元の人的投資」に着手できるよう、今回も頑張っていきましょう。

では、はじまり〜、はじまり〜。

※本攻略記はネタバレありのプレイ日記ですので、未プレイの方はご注意ください。また、文中のキャラクターの発言・行動は、ゲーム内での会話や行動をそのまま使っている以外に、筆者が脳内補完している部分がありますので、ご容赦ください。

イベント：大変貴重な芸術品の盗難

財政健全化に向けて大ナタをふるったさくら首相、国民の反応が気になります。すぐに統計を確認したいですが、第4ターンの四半期レポートが表示されると、「！」マークの見たことのないアイコンがあります。戸惑っていると、ヴィンセントが補足してくれます。

ヴィンセント

「お嬢様、これは統計や支持の数値に直接影響するイベントが発生したことを表しています。ジレンマイベントのようにターンの間に発生しますが、ジレンマと違って政府としての対応を選択すること必要はなく、ただ受け止めるしかありません。良い影響の時もあれば、悪い影響の時もあります。政府にとっては、いわば外乱要因です。」

ふーん、そんなものかと思って、発生したイベントの内容を確認してみます。今回発生したイベントは「大変貴重な芸術品の盗難」。嫌な予感がします。世間の反応として、犯罪を解決できない警察の無能さにメディアが反応し、特に保守主義者の支持が失われたようです。

イベントの発生はランダムなのかわかりませんが、ジャパン国の課題の一つに高い犯罪率もあり、気になるところです。対策が必要なのかもしれません。

第4ターン：債務の増加に歯止め…次はどうする？

ターン開始時にいきなりイベントが発生して気が削がれましたが、財政状況を確認すると、国民年金をスリム化したおかげで支出が大幅に減少しています。その結果、「収入-支出」がプラスになります。そういう政策をうったので、当たり前といえば当たり前ですが、着実に前進しており、うれしいです。

しかし、さくら首相はうれしい気持ちを抑えつつ、それでいいのかと考えます。

さくら首相

「債務の上昇が止まったのはうれしいけど、本当にやりたいのはそれじゃない。借金の増加を止めるのは守りの施策であって、成長戦略ではないわ。いまの低いGDP の状況じゃあ、ジリ貧になるだけ。。。やっぱり早く、次の手を打たないと。」

以外に真面目なさくら首相は、ジャパン国の舵取りを任されている身として、常に追われている感じを受けているようです。あまり悩みすぎないようにして欲しいです。次にどうしようかと悩むさくら首相ですが、国家運営方針で成長戦略は「技術立国再生に向けた『異次元の人的投資』」を掲げています。最終的には、ここに大きな人的投資をするつもりです。

しかし、教育などの人的投資は本質的でありながら、結果が出るまで時間がかかるため、即効性にかけます。そこで、さくら首相は呼び水として、即効性のあるプラスの要素を与えてから、大きな人的投資をすることに決めます。経済界の課題「企業の国外流出」と「競争力のない経済」の要因の一つの法人税を少し下げることにします。

さくら首相は、法人税を35％から30％まで下げることとします。これにより法人税からの税収が、−138.32十億円となりますが、いまの支出と収入の状況では問題を起こさないでしょう。むしろ、法人税を5％下げたというメッセージ性を重視します。

さくら首相

「これはあくまで、経済を冷え込まなせないための布石よ。人的投資が効いてくるまでの時間を稼ぐためのね。」

さくら首相が最終的に狙っているのは、集中的な人的投資による景気回復です。しかし、大きく人的投資をしても結果はすぐには出ないはずなので、すぐに景気が冷え込まないよう、先に布石を打っておきたいということです。効果がどれだけあるのかさくら自身にも正直わかっていませんが、ヴィンセントはうなずき、薄く微笑しています。

ヴィンセント

「ふふっ、お嬢様はお気づきになっておられないが、所得税、法人税、消費税を上げすぎると、それらの支払いを逃れるため、ブラックマーケット（闇取引）が横行します。ブラックマーケットが発生すると、税収は大きく減り、犯罪も増えてしまいます。この一手はその防止にも役立つはずです。流石です。」

ヴィンセントって何者？と思いますが、ま、正しい選択と言ってくれているのであればよかったです。

第4ターン：貧困の増加は超危険！

さくら首相は、すぐに次のターンに進めたいところですが、さらにヴィンセントが忠告してくれます。

ヴィンセント

「お嬢様、関心をお持ちの財政状況ばかりに目がいっておられますが、一国のリーダーとしては、それではいけません。四半期レポートをもう一度ご覧になられてはいかがでしょうか。他にも危ない兆候があるのではございませんか。」

確かに、1ターン目から支出と収入の改善に躍起になって、他に意識がいっていませんでした。改めて、他の指標の変化も確認しておきます。すると、前期に比べて「貧困」が大きく上昇しています。おそらく、国民年金を極小化したため、生活が苦しくなった人が出てしまったのでしょう。

まだ、黄色信号ですが水準はすでにかなり高くなっています。貧困は犯罪を助長する要因なので、これ以上、貧困を進めるのは、犯罪率が高いジャパン国とっては致命的です。

貧困の指標が危険水域に近づいていることに気づいたさくら首相をみて、ヴィンセントはさらに補足してくれます。

ヴィンセント

「そうです。貧困問題に早期に対応すべきです。お嬢様が気づかれたように、貧困は犯罪も助長しますが、他にも大きな問題を引き起こします。怖いのは、貧困問題が進みすぎると政府に対する不満から、労働組合によるゼネストが発生します。一度、このストライキが起こると、経済にとっても政治にとっても破壊的なダメージを与えます。」

どうやら、貧困問題が社会問題化すれば、労働組合によってストライキが起こってしまうようです。しかも、ゼネストの発生は、ドミノ倒し的に他の問題も引き起こします。それは経済活動がストップすることでGDPが押し下げられ、ジャパン国の債務／GDP比率が急上昇することです。これ以上、国債の信用が失われると、国債による資金調達（利息の支払いも含め）が困難になるはずです。ゼネストはなんとしてでも回避する必要があります。

仕方なく、さくら首相は、貧困問題への即効性の高そうな施策を打つことにします。悩んだ挙句、新政策として低所得者や無職の国民に食料の援助を行う『フードスタンプ』と、子供達へ食事を与える『学校給食無償化』を貧困対策として行うことにします。両施策とも支出が比較的少なさそうなのも、財政面に課題のあるジャパン国にとっては助かります。

この貧困対策がすぐに効果を出してくれることを願いつつ、次のターンへと進めます。

第5ターン：脱税発生！収入急降下

ドキドキしつつ、第5ターンに突入します。1ターンが3ヶ月なので、振り返れば15ヶ月目（1年3ヶ月）です。プレイ時間は短いですが、現実では政策の実行と反応に時間がかかるので、これくらい時間経過のスピードが早いほうがリアリティがあります。

さくら首相

「ジャパン国の任期は4年だから、もう1/3が経過しそうなんだよね。まだ、財政問題から抜け出せないんだけど…だんだん不安になってきた。」

ヴィンセント

「焦りは禁物でございます。お嬢様が取り組んでおられるのは、ジャパン国の積年の課題です。真に歴史を変えるためには、それなりに時間がかかるものでしょう。」

ヴィンセントの言う通りだけど、それでも不安になるよ、そりゃ。。。ま、泣き言はやめて前向きにいきましょう。さて、ターン始まりに四半期レポートを確認すると、『フードスタンプ』と『学校給食無料化』の貧困対策が功を奏して、貧困が無事に減少しています。さくら首相はホッとしますが、よくみると四半期レポートに他にびっくりする言葉が書かれています。

「新しい問題が発生しました」

なんとジャパン国に新たな問題『脱税』が発生したとのこと。どうやら税金の負担が重いとこの脱税が発生するようです。所得税を70％に引き上げたことが問題発生のトリガーとなったようです。急進的な改革の反動でしょう。

脱税がどんな問題を起こすのかと“効果”をみると黒色でバーが示されていますが、中身が隠されているのかよくわかりません。。。

税収に関係があるのはわかるので、財政をチェックすると、なんと収入が激減しています。税収が減少する理由はいろいろありますが、グローバル経済は好調でジャパン国のGDPにプラスの影響があるようなので、下がった理由はおそらく『脱税』のせいでしょう。

債務超過の早期解消を目指すためには、税収の増加をやめることはできません。さくら首相にとって、税率を下げる選択肢は考えられません。残念ですが、脱税とは共存する方向で考えたいと思います。

第5ターン：泣きながら公営住宅廃止

せっかく「収入−支出」が黒字になっていたのに、脱税のせいで再び余裕がなくなりました。収入を増やす手もありますが、税率をまたぞろ上げることは流石にできません。支出のうち、下げられるものを下げようと思います。支出項目を調べると、支出トップは『公共保健サービス』です。

その削減を検討しますが、政治力が足りず、『公共保健サービス』の減額はできません。。。

支出額第2位の『債務利息』は削減不可なので、次に削減できるのは支出額第3位の『公立学校』です。

さくら首相

「脱税による収入減に対応して何かを削減しないといけないけど、『公立学校』は削減できないわ。技術立国のジャパン国が教育費を削ったら、将来的な競争力も失ってしまう。国家運営方針とも反するし。」

さくら首相のいう通り、教育費よりも先に削るものを見つけるべきです。そこで、支出額第4位の『公営住宅』を削減することとします。『公営住宅は』は貧困を阻害しますが、民間住宅（民需）も阻害します。廃止しても、民需にプラスになる面があるので、今回は施策を廃止することにします。

犯罪の発生要因となる貧困を撲滅している最中なので、本当は削減したくないのですが、仕方ありません。新しい分野への投資ができるよう、いまはなんとしてでも財源をつくる必要があります。

イベント：ボーナス積立の規制

さて、次のターンに進む前にイベント『ボーナス積立の規制』が発生します。減益にもかかわらず企業のトップに巨額のボーナスが支払われることに対して世間の批判が強く、増益に失敗した会社の経営者にはボーナスを差し止めるように政府に要請がきています。規制する、規制しないの判断が必要です。

さくら首相

「うーん、心情的にはわからなくはないけど…筋違いな気がする。減益なのに高額な支払いを設定すれば、そもそも会社は潰れてしまうわ。確かに、巨額のボーナスとなるケースはあるけど、それも市場に委ねていいんじゃないかしら。中長期的には市場が判断して、いびつな企業は淘汰されていくわ。」

さくら首相は、今回は「なにもしない」ことを選択します。市場への過剰な介入は避けたいと思います。

さて、今回はここまで。

今回は、急激な改革（所得税の引き上げ、国民年金のスリム化）の闇として発生した『脱税』問題の対応が必要でした。苦しい判断で行った公営住宅の廃止がどうなるか、心配なところです。さくら内閣もスタートから1年少しが経過し、そろそろ結果が求められてきています。次回こそは、第二の矢「人的投資」に着手するよう頑張りましょう。

では。