Democracy3(デモクラシー3)攻略記(その3)大胆すぎるぅ!所得税爆上げ&年金切り下げ

こんにちは、ゆうじんです。

お待たせしましたDemocracy3(デモクラシー3)攻略記(その3)です。

前回、ジャパン国の課題を整理しようとしたさくら首相。あちらを立てればこちらが立たない経済と政治の複雑な関係に、どうしていいか悩んでしまいます。しかし、執事ヴィンセントのアドバイスに政治とは決めることだと再認識したさくら首相は、悩みつつも、自分が信じる国家運営方針を策定します。方針を作ることで、国家の難局を乗り切るための政策判断の基準とし、皆の力を結集しようというのです。

国家運営方針の柱は2つ。「歳出・歳入の見直しによる『債務超過の早期解消』」「技術立国再生に向けた『異次元の人的投資』」です。これにより、ジャパン国が持続可能な財政状況を取り戻し、将来に向けた成長投資が行えるようにしようというのです。今回は定めた方針に基づき、具体的な政策の実行をスタートしていきましょう。

では、はじまり〜、はじまり〜。

攻略記の登場人物と国家運営方針(クリックすると開閉します)

本攻略記では、プレイヤーの苦悩を代弁するために以下のキャラクターたちが登場しますが、実際のゲームには登場しません。ご注意ください。

さくらジャパン国の内閣総理大臣。田舎町の町長を経験し、町の発展に寄与(本当は前町長の父の功績が大きい)。可愛い町長としてメディアに取り上げられ、政界へ進出。マスコット的に総理に抜擢された奇跡の素人首相。衆愚政治の極みと言われるも本人は前向き。
ヴィンセントさくらのプライベートバトラー(執事)。幼い頃は、さくらと一緒に育った幼馴染。さくらが困ったり、悩んでいるのを放って置けず、時にさくらのブレーン役や相談相手になる。
(ジャパン国の国家運営方針)

  1. 歳出・歳入の見直しによる『債務超過の早期解消』
  2. 技術立国再生に向けた『異次元の人的投資』

※本攻略記はネタバレありのプレイ日記ですので、未プレイの方はご注意ください。また、文中のキャラクターの発言・行動は、ゲーム内での会話や行動をそのまま使っている以外に、筆者が脳内補完している部分がありますので、ご容赦ください。

第1ターン:改革へのファーストアタック

ジャパン国の再生に向け、政策の大転換を図っていきましょう。経済が低迷しているのに、歳出削減をするとさらに景気が冷え込むのはわかっていますが、歳出削減と歳入増加は不退転の決意で間髪いれずにやるつもりです。そう考えて、少しでも早く出血を止めるために、まずは歳出削減から着手します。ジャパン国の支出項目を確認すると、断トツのトップは『国民年金』です。

ジャパン国の平均余命は83.5歳、とても幸せなことですが、財政面的には非常に厳しいことになっています。国家運営方針で考えた2本目の柱、次世代への「人的投資」のためには理解してもらう必要があるでしょう。早速、国民年金の減額に着手しようとしますが、なんと政治力が足りず減額できません。

さくら首相

「えっ、組閣したばかりの新内閣なのに、何かやるのに政治力が足りないの?」

驚いてしまいますが、それだけ『国民年金』の削減には高いハードルがあるのでしょう。仕方なく、他の支出項目を見直しますが、支出額ナンバー2の『公共保険サービス』も削減するには政治力が足りません…ガッデム!

次に支出額の高い『公立学校』『公営住宅』は、前回、ジャパン国の課題を検討した際に貧困を阻害する施策だったのを確認しています。ジャパン国は現在、犯罪率が高いため、その原因となる貧困を招く取り組みはためらわれます。さらに次点の『ヘルスケアクーポン』の削減を検討します。

さくら首相

「ヘルスケアクーポンは支出額第6位の項目かぁ。健康を守るための施策は、さらに支出額の高い『公共保険サービス』もあるし、いっそ廃止としてはどう。」

さくら首相のいうとおり、債務超過の早期解消を目指す政権としては、思い切った対応が必要です。『ヘルスケアクーポン』は廃止とします。さくら内閣による改革が幕を開けます。

第2ターン:マジ?!所得税70%

『ヘルスケアクーポン』を廃止したことは国民に強いメッセージを投げかけたはずです。どのような反応や効果が現れるか、少し怖いですが、信念を持って先へ進みましょう。次のターンに進み、すぐに財政状況を確認します。すると、当然のことですが、支出は減少しています。債務の上昇がほのかに緩やかになったようにも見えますが、まだ誤差の範囲です。

さくら首相

「支出が減少しているのはいい兆候だけど、債務超過を早期解消するには足りないわ。支出削減に加え、収入増加も必要よ。すぐに次の矢をうたないと。」

さくら首相のいうとおり、すぐに第2の矢をうって今度の内閣は「本気だ」と示しましょう。ジャパン国の収入を増やすためには、GDPを増加させて経済の総量(パイ)を増やすこともできますが、それでは時間がかかります。さくら首相も人的投資を増大させ、技術立国再興によるGDP増加を目指していますが、その前にもっと即効性のある収入増加・支出削減が必要です。即効性のある収入増加とは税率を見直すことでしょう。

早速、収入項目を調べます。収入トップは『政府借入』ですが、これは借金なので除外します。税項目でみると『所得税』が収入額トップで、次に収入額の高い『法人税』の約2倍弱の規模があります。

税収の規模が大きいのは魅力ですが、『所得税』は所得に応じてかかる税金なので、貧困を助長しない点も現在のジャパン国にはいいと思います。『所得税』の税率を見直して、現行の28%から、2倍強の70%まであげることにします。

あまりの大ナタぶりに、さすがのヴィンセントも驚きます。

ヴィンセント

「お、お嬢様、いくらなんでも一度の増税としては少しあげすぎでは…」

さくら首相

「お黙り!!これぐらいやらなきゃ、圧倒的な改革は起こせないわよ。」

さくら首相はヴィンセントの忠告を一蹴します。現実世界を参考にして適切かわかりませんが、高福祉・高負担を掲げるヨーロッパ先進国の超お金持ちに課される最高税率でも60%少しぐらいとのことなので、一律70%はゲームでも少しやり過ぎかもしれないです。ただ、さくら首相は、国政に携わってすぐの初心者でさじ加減がわかっていないのに加え、改革ハイになっています。改革断行!として、これでいっちゃいましょう。

初のジレンマイベント:職務質問

さて、所得税の爆上げを行ったさくら首相は、はやる気持ちで次のターンのボタンを押しますが、イベント「職務質問」が発生します。警察から不審者への職務質問の権限を広げてほしいという要望に、政府としてどう対処するかを問われます。

権限を広げれば、犯罪には対処しやすくなりますが、人権侵害につながる動きと考えることもできます。この場合、権限を広げれば、警察官を含む公務員の支持は得られると思いますが、自由主義者からの支持は得られなさそうです。

このように、政策への相反する選択に対する判断を強制的に求められるイベントがターンとターンの間に発生することがあります。ゲーム内ではこのイベントを『ジレンマ』とよびます。ちなみに、ジレンマは四半期レポートでも「?マーク」で表示されます。

さくら首相も悩みますが、ジャパン国は現在、犯罪率が高いので、職務質問の権限を広げることにします。

さくら首相

「難しい判断だけど、治安の悪化に対応するにはこっちの方がいいと思うの。人権の侵害というけれど、やましいことがなければ問題ないし、権限が濫用されないように政府としてもきちんとチェックするから。」

ジレンマの判断がどのような結果を生んで行くか、何が正解かはわかりません。これも何が大事か、何を切り捨てるかという判断で考えていくしかなさそうです。

第3ターン:こいつは本気だぜ!公的年金のスリム化

次のターンに進むと、四半期レポートが表示されます。職務質問を強化したからか、犯罪が減少しています。よしよし。

前ターンで引き上げた所得税による影響を確認すべく、収支を確認します。すると、、、収入が大幅に増加しており、収入と支出がわずかに逆転しています!やったー。

増税の効果がてきめんに現れて嬉しくなりますが、よく見ると収入6,119.70十億円、支出6,024.64十億円と収支の黒字はわずかなものです。

さくら首相

「支出と収入が逆転したのは良いことよ。でも、所得税を70%まであげても、黒字はほとんどないわ。これじゃ、『債務超過の早期解消』にはほど遠い。。。やはり、本丸に切り込まないと!」

さくら首相のいう“本丸”とは、そう…財政の支出トップの『国民年金』のことです。第1ターンでは政治力不足で年金の減額は断念せざるを得ませんでしたが、今の政治力なら減額は可能です。

さくら首相

「ゴクリ…所得税増額に続き、国民に大きな痛みを強いることになる。。。でも、ジャパン国の将来にプラスとなるようにするから。」

さくらの本気の剣幕に今回はヴィンセントも何も言いません。つらい決断ですが、さくら首相は国民年金によるコストが極小化するように最低限の仕組みに組み替えることにします。発生するコストを調整するスライダーを一番左端まで押し下げます。

これまで誰も手をつけなかった聖域に、強い想いを持って切り込みましょう。それが、トータルでは未来につながると信じます。

ジレンマ:債権者保護法

年金の減額で政治力をほぼ使い果たしたさくら内閣。次のターンに進もうとしますが、ジレンマ「債権者保護法」が発生します。通常の金融機関がお金を貸さないような人たちに、資金を貸付けて苛烈な取り立てをしている業者への対応のようです。

債権の回収業者の活動を制限するか、制限しないかの二択です。活動を制限すれば、自主的な経済活動への関与となるので、自由主義者や資本主義者の支持を失いそうですが、法外な取り立てを認めたくはありません。特に、財政バランスの適正化のために、国民に厳しい施策ばかりうっているので、心情的にはなおさらです。さくら首相は債権回収業者の活動を制限することにします。

さて、今回はここまで。

今回は国家財政の収入と支出に大ナタをふるったさくら内閣。次のターンで、国民や市場がどのような反応を起こすか本当にドキドキします。早々に財政問題にカタをつけて、国家運営の2つ目の柱、成長戦略の「異次元の人的投資」に着手できるよう、次回も頑張っていきましょう。

では。